ICO詐欺に要注意!悪質な手口に騙されない方法を大公開!

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甘い誘惑には要注意!

 

初心者でもかなり運が良ければ一気に大金を稼げると噂のICO。

 

”儲ける”と聞いて集まってくるのは、仮想通貨に興味がある人や、仮想通貨で一山稼ごうと計画している人だけではありません。

 

そういった場所には必ずといっていいほど、詐欺師が集まってきて大勢の人を罠にかけようと企んでいるんです。

 

あなたはその詐欺師を見極めることが出来るでしょうか?

 

詐欺師から気づかないうちにお金をだまし取られた後では、取り返しの付きようがありません。

 

ICOを始める前に、事業者を選ぶ際のチェックポイントや詐欺の手口を知っておくことで、詐欺に引っかかる可能性を限りなくゼロに近づけておきましょう。

 

 

ICO詐欺に騙されないためにはホワイトペーパーの確認が必須!

ホワイトペーパーとはICOを手がける事業者が公表する事業計画書のようなものです。

 

その中には次のような内容が記載されています。

  • トークン名
  • ICOの概要・目的
  • 事業内容
  • トークンの発行額
  • 事業のスケジュール
  • 経営陣の経歴

実際、ホワイトペーパーには決まった形式がないためホワイトペーパーだけを見て、事業者が詐欺師かそうでないかを見極めるのは難しいでしょう。

 

しかし、この記載内容はヤバい!という判断基準になるホワイトペーパーの内容もあるので次のことには十分気を付けて下さい。

 

ICOをする事業者が匿名の場合

ICOしている事業者を選ぶ段階でまず重要になってくるのが、「誰がやっているのか」です。

 

事業者の役員や担当者が匿名だったり、十分な実績を持っていない・証明できていない場合は詐欺の可能性が高くなります。

 

なので、そのような事業者のICOには手を出さないのが賢い選択と言えます。

 

また、事業者の役員や担当者の名前が載っていたとしても、経歴が詐称されている可能性もゼロではないので気を付けたいところです。

 

ICOのホワイトペーパーの情報が不足している場合

そもそも、ホワイトペーパーの内容が薄くて十分な情報が得られない場合もあります。

 

そのような場合も詐欺の可能性が高いので必ず無視しておきましょう。

 

中には、プロジェクトが初期段階で詳細な情報をホワイトペーパーに記載できていないという可能性も否定できませんが、意図的に情報を隠蔽している可能性もあります。

 

意図的に情報を隠蔽しているのか、本当にプロジェクトが初期段階で詳細な情報を載せれないのか、を見極めるのは不可能に近い言われていますが、
とりわけ次の質問に答えれていないホワイトペーパーには注意しましょう。

  • トークンの発行数は?
  • 資金調達額の目標は?
  • なぜICOを資金調達法として選んだのか?
  • 今まででプロジェクト経験はあるのか?
  • 事業計画のロードマップは?
  • プロジェクトメンバーの体制はどうなっている?

これらの質問に十分答え切れていないICOにも参加しない方が良いでしょう。

 

ICOで高い利益を約束された場合は詐欺の可能性大!

ICOで必ず高い利益を得ることが出来る、絶対儲けることが出来るという話には必ず裏があります。

 

こういった手の詐欺には特に初心者が引っかかりやすいので注意が必要です。

 

仮想通貨で有名なビットコインは1年間でその価値を何倍にも引き上げてきました。

 

そのような前例があるので、
「この新しい仮想通貨もいずれビットコインのように価値が高騰して、あなたは確実に儲けることができますよ!」
という、冷静に考えれば嘘だと分かるような詐欺にも引っかかってしまう人がいます。

 

もし、詐欺を企んでいない事業者であれば、投資のリスクをしっかりと説明したうえで現実的な利益をの見通しを説明するでしょう。

 

なので、一定の利益が得られることを約束したり、高額のお金を稼げると約束している事業者は信じるに値しません。

 

ICO初心者が詐欺に騙されないために必ずチェックすべきもの

ICO初心者が詐欺事業者を見極めるのはかなり難易度が高く、下手すると詐欺に引っかかってしまう可能性もあります。

 

そんな中で、必ずチェックしてもらいたいのが事業者のHP(ホームページ)です。

 

HPを見るだけでもかなりの割合で怪しい事業者をふるいにかけることが出来るようになります。

 

そしてHPの中で確認してもらいたいのが次のチェック事項です。

  • 革新的な事業内容かどうか
  • 実現が可能な事業内容かどうか

しっかりと中身のある事業者のHPにはこの2点が明確に記載されています。

 

しかし、詐欺事業者の場合は、ありきたりでICOを利用する必要が無いような事業内容だったり、現実離れした事業内容で実現不可能な理想論を並べただけの事業内容を記載していることが多いです。

 

ICOをする事業者を決めるときに、HPのチェックは欠かせません。

 

HPを見て怪しいと感じたら、すぐさま詐欺事業者リストに入れるようにしてください。

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